|
所属 |
経営学部 マネジメント総合学科 |
所属学協会 【 表示 ／ 非表示 】
-
経営学史学会
2023年05月 - 現在
-
European Group for Organizational Studies
2018年12月 - 現在
-
経営戦略学会
2018年08月 - 現在
-
日本経営学会
2018年08月 - 現在
-
組織学会
2018年08月 - 現在
論文 【 表示 ／ 非表示 】
-
The Evolution of Institution In Institutional Maintenance 査読あり
S.Furuta, Y.J.KIM, H.Otsuki
BAM2023Conferences Proceedings 1 - 17 2023年09月
担当区分：筆頭著者, 第二著者
-
Exploring the role of history in the institutional maintenance process: Case of the Godzilla movie in Japan 査読あり
S.Furuta, Y.J.KIM, H.Otsuki
BAM2022Conferences Proceedings 1 - 17 2022年09月
担当区分：筆頭著者, 第二著者
-
制度的企業家研究の課題と展望 査読あり
古田駿輔
JASM 経営戦略研究 21 - 40 2021年12月
担当区分：筆頭著者, 第二著者, 責任著者 記述言語：日本語 掲載種別：研究論文（学術雑誌）
-
正統性が組織に及ぼす負の影響に関する研究－映画「ゴジラ」シリーズを事例として－ 査読あり
古田 駿輔
組織学会大会論文集 1 - 7 2021年06月
担当区分：筆頭著者, 第二著者, 責任著者 記述言語：日本語
-
組織の淘汰と正統性
古田駿輔
経営哲学 18 ( 4 ) 40 - 43 2021年04月
担当区分：筆頭著者, 第二著者 記述言語：日本語 掲載種別：研究論文（学術雑誌）
書籍等出版物 【 表示 ／ 非表示 】
-
アントレプレナーシップの原理と展開: 企業の誕生プロセスに関する研究
高橋 徳行, 大驛 潤, 大月 博司（ 担当： 共著 , 範囲： 第12章 アントレプレナーシップの制度化）
千倉書房 2023年05月 （ ISBN:4805112743 ）
総ページ数：306
-
キーワードからみる 経営戦略ハンドブック
経営戦略学会（ 範囲： 「経験曲線」、「制度戦略」、「戦略的要因」、「戦略の5P」）
同文舘出版 2023年03月 （ ISBN:4495390678 ）
講演・口頭発表等 【 表示 ／ 非表示 】
-
The Evolution of Institution In Institutional Maintenance
S.Furuta, Y.J.KIM, H.Otsuki
British Academy of Management 2023 Conference 2023年09月
開催年月日： 2023年09月
-
Exploring the role of history in the institutional maintenance process: Case of the Godzilla movie in Japan
S.Furuta, Y.J.KIM, H.Otsuki
British Academy of Management 2022 Conference 2022年09月
開催年月日： 2022年09月
-
制度維持メカニズムの探索
古田駿輔
経営哲学学会関東部会 2022年06月
開催年月日： 2022年06月
会議種別：口頭発表（一般）
-
制度維持研究の諸問題
古田駿輔
経営戦略フォーラム 経営戦略学会withJSCOS 2021年12月
開催年月日： 2021年12月
記述言語：日本語 会議種別：口頭発表（一般）
-
正統性が組織に及ぼす影響
古田駿輔
2021年度第2回学生研究発表会(早稲田大学) 2021年10月
開催年月日： 2021年10月
記述言語：日本語 会議種別：口頭発表（一般）
科研費（文科省・学振）獲得実績 【 表示 ／ 非表示 】
-
制度維持の回帰メカニズムの研究：コンテンツ産業を対象として
研究課題/領域番号：22K01710 2022年04月 - 2025年03月
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C) 基盤研究(C)
古田 駿輔
配分額：4290000円 （ 直接経費：3300000円 、 間接経費：990000円 ）
-
ミクロ的基礎付けによる制度維持の新しい理論枠組みの探究
研究課題/領域番号：21K01680 2021年04月 - 2024年03月
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C) 基盤研究(C)
金 倫廷, 大月 博司, 古田 駿輔
担当区分：研究分担者
配分額：4160000円 （ 直接経費：3200000円 、 間接経費：960000円 ）
本研究では、相互作用の主体である人間や人間行動に注目したミクロ・ダイナミズムのアプローチを採用し、新制度派組織論とアイデンティティ論の視点から、制度維持メカニズムについての理論モデル構築とその検証を試みる。そこで、研究の効率的に進めるために次の３つの研究課題を設定している。第１にアイデンティティの異質性とサブ制度間の摩擦はどういう関係性を有して いるか、第２にサブ制度間の摩擦がどのようにして新しい制度の定着と維持を妨げるか、第３に不安定な 社会において制度はどのように定着・維持されるかである。
研究初年度である2021年は、当初の予定通りの理論モデル構築を目指し、個人レベルと組織レベルのアイデンディティと制度の関係に関する丹念な文献レビューと実務家インタビューを実施した。その成果の一部は論文としてまとめられ、2022年9月開催のイギリス経営学会（British Academy of Management）の年次大会BAM2022で報告する予定である。また、同時期開催の日本経営学会第96回大会での報告も決まっており、ピアレビューを通じて理論モデルをさらに洗練させるための準備を進めているところである。 -
中間持株会社の生起メカニズムの解明：理論的・実証的研究
研究課題/領域番号：21K01730 2021年04月 - 2024年03月
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C) 基盤研究(C)
大月 博司, 金 倫廷, 古田 駿輔
担当区分：研究分担者
配分額：4160000円 （ 直接経費：3200000円 、 間接経費：960000円 ）
わが国においては、業種を超えて純粋持株会社が普及する一方、中間持株会社の現象が徐々に見られるようになった。この現象に着目すると、その生起が必然的性格を持つのか、それとも一時的なものかはまだ不明である。そこで本研究は、中間持株会社の事例を収集・整理することで、当該事例の生起について研究が図られた。まだ業種横断的に議論できるほまでに至ってないが、事実の妥当性を主張できるほどの事例を集積する至った。そして、中間持株会社を採用するケースとそれを廃止するケースがあることが判明した。この点は、研究企画の段階では想定していなかったことであり、その究明も今後の新たな課題として設定することにした。
そうした中で、本来の課題である①純粋持株会社体制なのに中間持株会社が生起するメカニズムの探求（研究宇代表者）、②中間持株会社体制のグループ経営における正統化のメカニズム探求と変異メカニズムの探求（研究分担者）、③グループ経営としてのコントロール・メカニズムの探求（研究分担者）を進めた。
その結果、各課題に対する研究レビューを通じて、想定したメカニズムの精緻化が図られた。具体的には、企業業績との間連、企業文化のあり方、グループ本社のパーパス経営の取り組み度合いなどについての見直しである。しかし、純粋持株会社における中間持株会社の必然性については、インタビュー調査がコロナ禍のため十分に行うことができず、まだ合理的な説明のできるモデル構築には至っていない。同じく、正統化のプロセスに変異が見られる現象についての合理的な説明モデルの構築も、変異の程度の測定がまだ妥当生の観点で不十分なため、未達である。さらに、純粋持株会社がどのような意図（求心力と遠心力）で中間持株会社をコントロールするかのメカニズムの構築も未達である。 -
制度論的アプローチによる組織の長期的存続プロセスの理論的・実証的解明
研究課題/領域番号：20K22137 2020年09月 - 2022年03月
日本学術振興会 科学研究費助成事業 研究活動スタート支援 研究活動スタート支援
古田 駿輔
担当区分：研究代表者
配分額：1430000円 （ 直接経費：1100000円 、 間接経費：330000円 ）
２０２１年度に採択された査読付き論文と２つの学会報告の内容に絞って説明する。
査読付き論文のテーマは、制度的企業家概念と新制度派組織論に関する論文である。新制度派組織論では制度変革が研究テーマの一つとなっている。制度的企業家は制度変革を説明する要因の一つである。新制度派組織論の理論的発展を考える際、制度的企業家概念を批判的に検討する必要性を認識したため、このテーマについて検討している。
本論文の主張の一つは、制度維持（Institutional Maintenance）概念に関する理論的解明の必要性を論じたことにある。新制度派組織論では、制度変革などをはじめとした変革や変化に関する議論が中心である一方、既存の制度をいかに維持するのかに関しては十分に解明されていないことを明らかにした。
一つ目の学会報告（組織学会研究発表大会）では、正統性と維持に関する研究報告である。先行研究では、組織が一度正統性を獲得すると、組織はその正統性を持続させる可能性が想定されてきた。しかし、本報告では、特撮映画「ゴジラ」と東宝株式会社の定性分析を通して、組織が一度獲得した正統性が、時系列的な変化により組織に負の影響をもたらす可能性を提示している。二つ目の学会報告（経営戦略フォーラム）では、制度維持に関する理論的課題を検討している。そして、制度維持のプロセスモデルについても検討を行った。具体的な本学会報告の成果については、今後論文の形で国内学術誌への投稿を目指す。
社会貢献活動 【 表示 ／ 非表示 】
-
埼玉県高大連携オンライン講座
役割：講師, 運営参加・支援
埼玉県教育局県立学校部 高校教育指導課 ICTを活用した遠隔教育導入・展開実証事業 2024年09月 - 現在
種別：その他