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所属 |
経済学部 経済学科 |
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職名 |
助教 |
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研究室住所 |
埼玉県坂戸市けやき台１－１（23号館325室） |
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研究室電話番号 |
049-271-7663 |
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研究室FAX番号 |
049-271-7983 |
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連絡先 |
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プロフィール |
スルタン・イドリス教育大学、教育学英語教授法専攻卒業（2008）。現在修士号（英語専攻）取得に向け勉強中。シェン・ジャイ高等学校英語教師を経て、トゥンク・アブドゥル・ラーマン大学アシスタント講師として勤務。2014年より本学経営学部専任教員として、2016年度より経済学部専任教員として勤務。フレッシュマンセミナー、ソフォモアセミナー、ゼミナールI、ゼミナールII、英語関連科目、マレー語A・１A、海外ビジネス研究IV（マレーシアビジネス研修）、協創力体験演習Iとキャリア開発とコミュニケーションI・II・IIIを担当。 |
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外部リンク |
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タン セオクン (タン セオクン)
TAN Seoh Koon
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学位 【 表示 ／ 非表示 】
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Bachelor Degree in Education (Hons) Teaching English as Second Language （ 2008年10月 Sultan Idris University of Education Malaysia ）
学内職務経歴 【 表示 ／ 非表示 】
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城西大学 経済学部 経済学科 助教
2016年04月 - 現在
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城西大学 経営学部 マネジメント総合学科 助教
2014年04月 - 2016年03月
学外略歴 【 表示 ／ 非表示 】
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トゥンク・アブドゥル・ラーマン大学 基礎教育センター（人文社会科学部） 助教
2010年12月 - 2014年03月
国名：マレーシア
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シャンジャイ高等学校 英語科 講師
2010年01月 - 2010年12月
国名：マレーシア
研究経歴 【 表示 ／ 非表示 】
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濱口竜介の視点を通した現代生活の後悔と悲しみの描写
研究期間： 2022年05月 - 現在
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毛呂山町にバーチャル商店を作る楽しいプロジェクト
研究期間： 2022年 - 2023年
【背景】
城西大学では、長年にわたり近隣地域との連携に基づく教育活動、地域活性化や共同体意識の啓発を支援することを目的に各部で様々なプロジェクトが実施されてきた。
一方、これからの若者による起業が長期にわたる日本経済の低迷に歯止めをかける一つの契機になると考えられる。若者が自分たちに興味のある分野から、新たな商品・サービス・販路やそれらを支える技術を考案・応用しビジネスとして起業できるようにその一助となるように城西大学も継続的に大学発のベンチャー等の芽を育むことが肝要と考える。例えば文科系の科目では、経営学部ではストラテジック・イノベーションやビジネス・プランニングの授業があり、経済学部でも実践的な特殊講義Ⅳ（起業に必要な実務の修得講座）がある。今後はプロジェクトベースで学生目線で、学生も自発的に起業プロセスに参加できる、または起業マインドを醸成できるような、学生自身にとって楽しい企画が必要であると考える。
【本研究の概要と狙い】
本研究では、昨今利用者としての利用料（委託開発単価）が下がってきた最先端の3次元の画像処理技術やドローンでの空撮技術を活用することにより、毛呂山町の特定の地域において、（1）第一段階として、ある特定の店（ターゲット店）を紹介する3Dのホームページの作成を行う。（2）第二段階として、ターゲット店と近隣の商業施設2つを束ねた疑似メタバース空間を作成し、低作成コストでの仮想商業（街）のプロトタイプ（基本形）を構築する。この研究の前提として、現存する店や商業施設の協力と、学生が興味を引く対象かということを確認・検証するために学生の協力も必要となる。そして、これらの広報宣伝活動で新たに生まれる収益をシナジー効果として特定しKPIを算出し、できるだけ金銭面（店の収益面）に引き直した計量的な評価を行うことにより、映像化等の施策がどの程度の付加価値を生んだかを検証する。
さらに，多様な背景を持つ共同研究者が，それぞれの強みを生かした実践や貢献を行い，学生も本研究に参加する前後（ビフォー・アフター）でどのように（プロジェクトに取組む考え方等に関する起業家精神の醸成等）学生自身が成長したのか、その成果を確認し、報告することを目指す。
【研究結果の予測（仮説の設定）】
予め定めた以下のKPI（Key Performance Indicator、効果を測定するための指標値）の改善率がおよそ＋10％以上となること。
１． ターゲット店における導入前と導入後（半年後）の売上高、または待合整理札発行枚数の差異
（なお、仮に待合整理札をKPIとして使用する場合には、整理札が1枚いくらの金銭的価値を生んでいるかを計測してみる。）
２． 学生向けの5つのアンケート項目で測った、プロジェクト実施前後での学生の点数
（学生が取り組むプロジェクトに対する前向きな考え方や、起業家精神の醸成等を計測するアンケート・ツール上での点数）
【プロジェクトの実施、検証方法】
2022年度：
１． 第一段階として、ある特定の店（ターゲット店）を紹介する3Dホームページ(HP)の作成：
(1) ターゲット店注1は、毛呂山町で人気のスイーツ販売店であり、朝9時半の開店時には毎日購入客で行列ができるため、
待合整理札を自動発券機が発行し配布している。生ケーキ等スイーツの予約販売は受付けていない営業スタイル。
注１：毛呂山町で営業している観光いちご農園「苺の里」直営のいちごスイーツを扱うショップ。経営者は、城西大学の
卒業生。自慢のいちごを使用したスイーツがズラリと店頭に並ぶショップ。生菓子だけではなく、日持ちするバウム
クーヘンも取り扱う。土産やギフト用途での購入も見込める。現在はコロナのためイート・イン・スペース・カフェ
（約10席）はクローズ中。
(2) ターゲット店は、通常の2次元（平面）の独自HPを開設しているが、3次元（=3D）HPはない。
従って、本プロジェクトでは、企画提案型のベンチャー注２を設立する。
（3）3Dの動画作成技法にはいくつか存在するが、そのうち主要な2つのソフトについては学生に予め説明を行う。
この説明を行う前に、学生の目的意識等に関する事前（「ビフォー」）アンケートを行う。また2つのソフトが応用
されているコンテンツ（作品等）についても実際に動画を動かして、利用実態についてレクチャーを行う。
（4）ターゲット店に対して、3Dの動画で店やスイーツ商品の紹介をHP上で行うメリットにつき、主に学生が説明を行い、
学生自身の企画・マーケティング担当者としての意識の醸成を教育的観点から促す。
（5）なお、実質的なターゲット店による3D動画の作成・導入（契約）にあたっては、教員（研究者）が十分なサポートを行う。
3D動画の作成・導入期間（約2ケ月間）は、そのプロセスを関与する学生に対しても可視化してわかりやすく伝える。
現地店舗での見学等を行う。
(6) 薬学部医療栄養学科から参画頂いた共同研究者の皆様ならびその指導の下での学生から、たとえば健康によりよい
スイーツや、新しい食品等の販売商品の提案などを行い、ターゲット店に対して付加価値を付けていく。
注２：大学発の企画ベンチャーとして会社を設立する。
2023年度：
２． 第二段階としては以下の通り。
（1） 第一段階でおこなったターゲート店での導入効果をその効果を測定する指標のKPI値を使って測定する
（2） 次に、第一段階でおこなった手法と同じ進め方で、ターゲット店と近隣の商業施設2つを束ねた疑似メタバース空間を
予算の範囲内で作成し、低作成コストでの仮想商業（街）のプロトタイプ（基本形）を構築する。
（3） 本プロジェクトの最後に、学生向けに終了時アンケート（「アフター」）を行い、学生自身がプロジェクトに対する
考え方や取り組む姿勢が改善されてか、また、起業家精神の醸成等に関する点数での計測を行う。
本研究の特色とユニーク性
仮想商店自体については古くは米国eBayや日本の楽天ビジネスモデルが既にあり目新しくはない。しかし、現在でも殆どの商店（Amazonや楽天）は2次元の写真で商品を陳列するだけ。このスタイルは30年間変わっていないと思われる。しかし最先端の米国では現在GoogleやMeta（旧フェースブック）がGPSを使って衛星からの航空写真で街全体を3次元映像化で精度の高い構造物の模型を作り、建物の中も透視化するような最先端の開発でしのぎを削っている。簡単に言うと、立体カーナビ映像を精緻化させる動きといえる。しかし本研究が目指す所は、これら米国巨大資本と競合する分野ではなくて、極小で未だあまり世の中で目を付けていないニッチな分野を狙っている。すなわち、商品や店内（屋内）を店単位（外観をつなぐ）で、写真を3D化する作業です。一見煩雑で膨大な作業に見えるが、なぜこれが大学レベルで出来る現実的な研究なのかということを以下略述する。目を見張るのはここ過去3年間の間に，３D画像処理技術が進み開発業者の淘汰と基本技術の統一化があり、一方利用者（ユーザー）にとって使いやすい簡易ソフトの登場と素人ユーザー市場の拡大、ユーザーにとって画像ソフトへのアクセシビリティ（＝利用者と開発者との垣根が低くなり、利用者が簡単にアプリケーションにアクセスして使うことができるようになること）が増したことです。それでもまだ本研究においては一部タスクを切り出して、外部プログラマー（会社）を使わざるを得ませんが、この画像処理を行うプログラマーやイラストレーター（に支払う）単価が著しく下がってきたこと（単純作業では時給2千円程度）が挙げられます。一方学生目線で見ると、漫画世代やゲーム世代の若者ですから、学生は元々静止画や動画には大変興味があります。しかもアバターとなって自分も登場したいと考えています。例えば、経済学部における事前ヒアリングにおいては学生目線で見ると教員目線とは全く異なる新しい発見事象がありました。一例としてホームページ（HP）の疑似3D化作成を考えた場合、教員（研究者）目線では対費用効果で出来るだけ画質を下げずにバーチャルな世界でいかにリアルに近い被写体（店）や商品を潜在顧客に対して見せるのか、ということをまず考えました。一方、学生目線では、買い物をしているという想定のアバター（自分自身の仮の姿）の風貌やアバターに着せる洋服の方にもっと興味があるという結果が出ました。本プロジェクトの性格上、人数は多くないかもしれないが随所に学生を主体的に参画させて学生の興味の対象を尊重するアクティブ・ラーニングを目指していきたいと考えている。なお、本研究の技術的な強み（特色）として現状では、参加者がVR眼鏡やVRヘッドセットなどの特別な器具を使わずに、通常のPC上でユーザーが自由に参加できるオープンなインターネットのインターフェースとプラットフォームの構築を狙う。
成果を社会へ公表する方法
先に研究で得られた成果については，積極的に各研究者の学会発表等の形で社会に公表する。また、地域連携センターや各学部などの紀要等へも投稿していく。
本研究は【第1フェーズ】と位置付けており、別途これに続く第2フェーズ、第3フェーズが構想として存在します。ここでも社会に対して公表をしていきます。少し長くなりますが参考までに、以下説明を致します。尚、以下の第2、第3フェーズ共に、本研究の対象範囲外です。本研究成果を踏まえて実施可否判断を別途、慎重に行ってまいります。
【第2フェーズ】
この第2フェーズは、2023年6月開催予定の「毛呂山町第3回ビジネスコンテスト（1案件当たりの補助上限5百万円）」への応募を考えています。実は毛呂山町にコンサルティングを行っている（株）もろやま創成舎からは、2022年度の第2回大会に応募・出品してほしいと私あてに非公式の打診があったものの、上記の第１フェーズを先に行いたかったという経緯から、2022年度ビジコンへの応募は見送った。
１．プロジェクトの概要
毛呂山町西大久保の約800番地から1100番地周辺に点在する、スイーツ店、飲食店、各種販売、いちご農園、ゴルフ練習場、釣り堀等の各種施設に「点在型商店街」という新たなコンセプト名を付ける。この「点在型商店街」に対して総合的に低コストでの3次元HP作成などを行い、結果として一定期間経過後に、売上金額の向上率をKPIとして効果測定するプロジェクト。
毛呂山町のなかでも特にこの狭いエリアに的を絞り、このエリア全体の総合的なPR（宣伝）活動を行う狙いは以下の通り。
（1） 商店街という従来のコンセプトは駅前等に集合的に（＝各店舗間の距離が短く）、補完的に（ついでに）隣の店で買い物をすることで売上げへの相互効果があると考えられている。一方、「点在型商店街」は現実の世界では店舗間の移動は徒歩5～15分も要してしまい不便であり、商店街としては機能しない。
（2） また最寄り駅の川角駅から徒歩約20～25分という距離は徒歩では遠いものの、PC上のVR（バーチャル・リアリティ）の世界では店舗間の移動時間は数秒間であり距離の遠さというデメリットは全て解消される。VRの画像上では店舗間は短く、あたかも繋がっているような錯覚を起こす3次元で作図されている（←リアルとの違いにつき、閲覧者への十分な情報開示は行う。）リアル（現実）とほぼ同じに再現された店舗内風景で閲覧し買い物を行い、電子決済システムを組み込むことで、リアルと同じ商品が販売または宅配される。食料品に関しては、近隣へはアルバイトを使った自転車で即日に運ばれる。すなわち、バーチャル上で行った商行為がリアルの世界と同一化され現実となり売上げが伸びる仕組みを構築する。
（3） いちご狩り、ゴルフ練習、釣り堀での釣り等のアクティビティは、アバター（自分の分身）がゲーム感覚で行う簡易ソフトを作成する。ただし、場所や屋内の構造再現は、まさにリアルに近い3次元空間を安価なコストで作成する。
（4） 毛呂山町のこの地区は、城西大学からも比較的近距離であることから、同上バーチャル体験で「面白い」と感じた学生は、リアルの世界での訪問客が増えることも期待できる。VRを使い閲覧する主な世代は「若者」である。
（5） そもそも、毛呂山町の地理上の特性は、車での関越高速自動車道または川越街道のバイパス的位置づけ（通過点）であり最終目的地ではない（統計データあり）。徒歩での訪問客よりも車で立ち寄る来訪客を増やすことを企図すべきと思われる。これゆえに「点在型商店街」という全く新しいコンセプトは、SNS等の手段で一旦VRで閲覧し、気に入れば車で実際に訪問する若者向けに宣伝する効果が期待大と思われる。城西生やTJUPの学生も車で通う者は、一定数の訪問が期待できる。
【第3フェーズ】
この第3フェーズでは、2022年6月にオープンした武州長瀬駅近くの「イオンタウン毛呂山」（住所：毛呂山町川角58-1）の13店舗全てのエリアを丸ごと網羅して3次元化した「バーチャル・イオンタウン毛呂山」の企画提案を行う。一般的に、ショッピングモールを丸ごと3D化すると、（イオンタウン毛呂山の敷地面積が34,178平方米と広大であることを勘案し）仮に大手のシステムハウスに業務依頼した場合、27百万円（＝平米あたり0.8万円）程度費用が掛かると想定される。これを、城西大学ベンチャー企画会社（仮称）では、想定で約3分の１近くのコストの1千万円程度での企画提案を行い、受注を目指す。 -
日本語ビジネスコミュニケーションにおける謝罪
研究期間： 2018年 - 2019年
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複数の文化が混じる職場における異文化コミュニケーションの分析
研究期間： 2017年 - 2017年
背景
グローバル化が進む現代社会では、異なる文化背景を持つ人々が同じ職場で働くことが一般的になっています。このような多文化環境では、異文化コミュニケーションが重要な役割を果たします。しかし、文化の違いが原因で誤解や摩擦が生じることも少なくありません。これにより、職場の生産性や従業員の満足度が影響を受ける可能性があります。
研究目的
この研究の目的は、複数の文化が混じる職場における異文化コミュニケーションの実態を明らかにし、どのようなコミュニケーション戦略が有効であるかを探ることです。また、異文化コミュニケーションの障壁となる要因を特定し、それらを克服する方法を提案します。
研究課題
異文化コミュニケーションにおける主な障害は何か？
異文化コミュニケーションの向上に有効な戦略や方法は何か？
研究方法
調査: 異文化環境で働く従業員へのインタビューを通じて、現状の把握と実際の課題を明らかにします。
分析: 調査結果を分析し、異文化コミュニケーションの障害や有効な戦略を特定します。
期待される成果
1. 異文化コミュニケーションが職場の生産性や従業員満足度に与える影響についての理解が深まる。
2. 異文化コミュニケーションの障壁とそれを克服するための具体的な方法が明らかになる。
まとめ
複数の文化が混じる職場における異文化コミュニケーションは、現代のグローバル社会において避けて通れない課題です。本研究を通じて、異文化コミュニケーションの重要性を再認識し、実務における具体的な改善策を提案することを目指します。 -
ハローロークを使うことで育てられる自主性
研究期間： 2016年 - 2017年
講演・口頭発表等 【 表示 ／ 非表示 】
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Interracial Romance: Character Development of Deddy Haikal and Ling Ko Mui in the Sociocultural Context of the Multiethnic Singapore
Tan Seoh Koon
2022年09月
開催年月日： 2022年09月
記述言語：英語 会議種別：口頭発表（一般）
国名：日本国
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Apology in Japanese Business Communication: Its Functions and Impacts in the Eyes of Japanese "Salarymen" 国際会議
TAN Seoh Koon
Korean Association for Business Communication
開催年月日： 2019年03月
記述言語：英語 会議種別：口頭発表（一般）
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Challenges and strategies of effective intercultural communication in a multicultural workplace: A comparison study between local and foreign staff
TAN Seoh Koon, MASUYAMA Takashi
The 78th National Convention of Japan Business Communication Association (JBCA) 国際ビジネスコミュニケーション学会
開催年月日： 2018年10月
記述言語：英語 会議種別：口頭発表（一般）
開催地：近畿大学東大阪キャンパス（大阪）
As the Japanese workforce continue to shrink, the inflow of immigrant workers leads to rapid internationalization of workplace. As a result, staff members need to understand intercultural communication to a greater extend to improve their communication skills at workplace for smoother operation.
In the 77th JBCA National Convention, a case study entitled “Intercultural communication in a multicultural workplace: Challenges and strategies of effective intracultural communication” was presented. This case study focused only on the Japanese staff as the subject of the study. To provide a complete and all-rounded insights of this issue, the researchers think that the voice of the foreign staff, which is also an important part of the multicultural workplace should be heard. It was with such a belief in mind that this research study was conducted.
Different from the previous study, the researches aimed to compare the challenges faced by the Japanese staff and the foreign staff of X University１ in intercultural communication at work, and the strategies they used to improve intercultural communication skills in the workplace to identify both similarities and differences. Several unstructured interviews were conducted with follow up interviews whenever necessary to collect the necessary data. Then, the transcripts of the interview were analyzed using qualitative content analysis. Subsequently, a comparative qualitative analysis was conducted to identify similarities and differences between the two set of data to draw conclusion. -
Intercultural communication in a multicultural workplace: challenges and strategies of effective intercultural communication
TAN Seoh Koon, MASUYAMA Takashi
The 77th National Convention of Japan Business Communication Association (JBCA) 国際ビジネスコミュニケーション学会
開催年月日： 2017年10月
記述言語：英語 会議種別：口頭発表（一般）
開催地：東洋学園大学（東京）
This presentation deals with a case study from a perspective of an intercultural/ intracultural communication in a multicultural workplace subtitled “Challenges and strategies of effective intracultural communication”. Here, we define “intracultural communication” as a type of communication where the degree of familiarity between the communicators is very high, or communicators already knew each other very well. .
Owing to the advancement of technology and the rapid globalization of organizations, being in contact with many culturally diverse people at workplace has become an inescapable part of life of the heterogeneous society especially in Japan. To ensure a smooth operation within an organization, staff members are required to develop knowledge and skills necessary for effective intercultural communication in the multicultural workplace.
This case study aimed to explore the challenges faced by the Japanese staff members of X University in intercultural communication at work and the strategies employed by the Japanese staff members overcome the challenges and to improve intercultural communication skills in the workplace. Several unstructured interviews were conducted to collect the necessary data from staff members of X University. Then, conclusion was drawn by stressing on the importance of several communication strategies and attitudes necessary to ensure effective intercultural communication at a multiracial workplace. -
Using Hello Talk to promote English language learning: A case study 招待あり
Tan Seoh Koon
The 152 Regular Meeting of the Society of English Studies, Tokyo, Japan 英米文化学会
開催年月日： 2017年03月
記述言語：英語 会議種別：口頭発表（一般）
開催地：日本大学（東京）
Mobile assisted language learning (MALL) has caught the attention of educators and researchers in the recent years. However, there isn’t sufficient empirical studies to prove its effectiveness in promoting English language. This case study which was carried out with 10 Japanese university students, aimed to investigate if HelloTalk, a language exchange learning application, can promote self-regulated learning among the participants. Participants are encouraged to freely use all the features of the mobile application, which include text messages, voice messages, voice-to-text, text-to-voice, translation, free calls, favorites language information (database of foreign language words, sentences, audio files, grammar corrections, or pictures), and grammar corrections, moments and comments, to assist their English learning outside of the classroom. Data is collected from participants’ public posts in the application and interviews. The results suggested that HelloTalk provided a platform for participants to use English more frequently. The opportunity to interact with native speakers in English and the immediate assistance they received from other application users during their learning of English motivated participants and promoted self-regulated learning. However, result also suggested that language teachers should be aware of the social networking features of the application which might be misused for non-language learning purposes.
担当授業科目 【 表示 ／ 非表示 】
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マレー語ⅡＢ
2020年09月 - 2021年03月
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English Communication ⅠＢ
2020年09月 - 2021年03月
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コミュニケーション基礎英語Ｄ
2020年09月 - 2021年03月
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ゼミナールⅡ
2020年04月 - 2021年03月
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フレッシュマンセミナー
2020年04月 - 2021年03月
その他教育活動及び特記事項 【 表示 ／ 非表示 】
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2023年度夏期JEAP海外教育プログラム
2023年08月
2023年度8月8日から8月20日までマレーシアのトゥンク・アブドゥル・ラーマン大学で実施されたサマーセミナーの引率教員を担当しました。
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全学共通基盤科目
2023年 - 現在
全学共通基盤科目「協創力体験実習」の枠組みを共同担当教員として構築した。
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地元商店街応援プロジェクト
2023年
産学連携の一環として、2023年度のフレッシュマンとソフォモアセミナーが地元商店街応援プロジェクトに参加しました。これは、飯能信用金庫の取引先である地元企業・団体と協力して地域活性化を図る産学連携事業です。具体的には、地元商店を取材し、それぞれの店舗の魅力を伝えるチラシを作成しました。
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飯能信用金庫のパーパス動画制作
2023年
技術と社会の授業では、飯能信用金庫のパーパス動画制作や毛呂山町を元気にするプロジェクトに参加しました。
学内活動 【 表示 ／ 非表示 】
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2024年04月 - 現在 国際教育委員会 (全学委員会)
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2023年 - 現在 広報委員会 (全学委員会)
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2018年04月 - 現在 女性人材育成センター運営委員会 (全学委員会)
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2018年04月 - 2024年03月 経済学部カリキュラム委員会 (部局内委員会)
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2016年04月 - 現在 経済学部広報委員会 (部局内委員会)