|
所属 |
経済学部 経済学科 |
|
職名 |
客員教授 |
|
研究室住所 |
埼玉県坂戸市けやき台１−１ |
|
連絡先 |
|
|
外部リンク |
|
所属学協会 【 表示 ／ 非表示 】
-
未来の学びと持続可能な開発・発展研究会
2016年09月 - 現在
-
坂戸、鶴ヶ島衛生組合行政不服審査会
2014年04月 - 現在
-
坂戸、鶴ヶ島下水道組合運営審議会委員
2014年04月 - 現在
-
坂戸、鶴ヶ島水道企業団情報公開・個人情報保護審査会
2014年04月 - 現在
-
坂戸、鶴ヶ島下水道組合情報公開・個人情報保護審査会
2014年04月 - 現在
論文 【 表示 ／ 非表示 】
-
地域連携PBLにおける学修成果の可視化について 査読あり
勝浦 信幸
城西大学教職課程センター紀要 ( 3 ) 45 - 60 2019年03月
記述言語：日本語 掲載種別：研究論文（大学，研究機関等紀要） 出版者・発行元：城西大学教職課程センター
近年、高等教育において地域連携によるPBL(Problem/Project Based Learning) が広がりつつある。しかしながら、プロジェクトで学んだ学生の学修成果を把握することは容易ではない。本研究では、社会人基礎力尺度、学修ポートフォリオシートなどにより、地域連携PBLによる学修成果の可視化を試みた。
-
PBL実践における学修成果の可視化手法に関する実践と考察 査読あり
石井雅章，陣内雄次，勝浦信幸，長岡素彦
関係性の教育学 17 ( 1 ) 15 - 27 2018年06月
記述言語：日本語 掲載種別：研究論文（学術雑誌） 出版者・発行元：関係性の教育学会
-
安田 信之助、勝浦 信幸
城西大学国際文化研究所紀要 ( 17 ) 1 - 26 2012年03月
担当区分：筆頭著者 記述言語：日本語 掲載種別：研究論文（大学，研究機関等紀要） 出版者・発行元：城西大学国際文化研究所
２０１０年６月に新しい公共円卓会議により「新しい公共宣言」がなされた。
本稿では、新しい公共の背景やその担い手の現状を明らかにするとともに、いわゆる社会的企業のための人材育成に向けた取組事例について考察する。
第１章では、人口構造の変化、政府・地方自治体の財政状況、分権型社会への転換、担い手としての特定非営利活動法人やいわゆる社会的企業の誕生等から、新しい公共が提唱される背景について整理し、その必然性について述べる。
第２章では、市民ボランティア、ＮＰＯなど新しい公共の担い手として期待されている主体の現状について、明らかにする。地域社会において公共的な財・サービスを提供する主体が質・量ともに求められることになるが、現状ではこれらが地域に十分存在しているとは言えない。
第３章では、新しい公共の担い手に向けた支援は具体的にどのように取り組まれているのか、近年特に期待が高まりつつある社会的企業に関わる人材育成や支援などの取組事例として、一般財団法人地域公共人材開発機構による「地域公共政策士」という資格付与の取組と社会的企業育成支援コンソーシアムによる「iSB公共未来塾」の事例を紹介し、これらの課題等について考察する。その他リンク： http://libir.josai.ac.jp/contents/josai/kiyou/kokusaibunka/17/17ContentsH.htm
-
「『新しい公共』に向けた地域ICT利活用に関する一考察」 －首都近郊・大都市近郊自治体のこれからを見据えて－
安田 信之助、勝浦 信幸
城西大学大学院研究年報 ( 24 ) 13 - 49 2010年03月
担当区分：筆頭著者 記述言語：日本語 掲載種別：研究論文（大学，研究機関等紀要） 出版者・発行元：城西大学大学院経済学研究科
首都近郊及び大都市近郊のほとんどの地方自治体では、今後、生産年齢人口の減少が続く。一方で高齢者人口は急増する。
また、世帯人員３人以下という単身・核家族世帯が増加するとともに、地域のコミュニティ意識は急速に希薄化している。このため、地方自治体の財政状況が厳しさを増していく一方、住民ニーズは多様化、高度化、複雑化していく。分権化が進められる中で、地方自治体には、自らの責任と決断によってこれらの課題に対して適切に対応していくことが求められている。
もはや、公平、平等、均質、画一を旨とする行政によるサービスだけでは、質的にも量的にも対応していくことは難しい。
したがって、「小さな政府だが多様な主体による多様な公共サービス」によって「豊かな地域社会」を築いていくことが重要となる。
しかし残念ながら、現状では公共サービスを担う多様な主体が地域社会に充分存在するという状況ではない。
本研究では、新しい公共の意義や必要性を明らかにしながら、公共を担う多様な主体が地域に多数誕生していくためには何が課題になっているのか、その課題解決に向けてどのような施策が考えられるのか、について先進事例を検証しながら、考察した。その他リンク： http://libir.josai.ac.jp/il/meta_pub/G0000284repository_JOS-09110658-2402
-
官民連携による地域協働プラットフォーム
勝浦 信幸
LASDECー地方自治情報誌ー 39 ( 10 ) 21 - 27 2009年10月
担当区分：筆頭著者 記述言語：日本語 掲載種別：研究論文（学術雑誌） 出版者・発行元：財団法人 地方自治情報センター
地域協働プラットフォームの構築に取り組んでいる埼玉県鶴ヶ島市の事例を通して、豊かな地域社会に向けた新しい公共空間の創造のあり方について、論じた。
市民による地域活動が活発とはいえ団体メンバーの高齢化も進み、今後の活動を活性化するには課題も多い。一方、首都近郊自治体では様々な経験や知見を有する団塊世代が地域に戻ってくる。また、これまでなかなか活動に参加しなかった若い世代も地域に関心を持ち始めている。しかしながら、これらの資源を地域課題にうまく結びつけるシステムが整ってはいない現状である。
このような現状を踏まえると、地域協働ポータルサイトを活用し情報を広く共有化し、地域課題の可視化、地域活動団体の活性化、議論・連携の促進、活動への気楽な参加、応援、寄附などによって、バーチャルとリアル双方のつながりでコミュニティ活性化を図ることが有益である。汗による参加・協働や寄附による参加・協働を促進するための仕組みとして、ポイントを発行し、参加・協働の足跡なども可視化したり、参加・協働の成果などを映像で配信するといった工夫も有効である。
鶴ヶ島市では、活動への参加や寄附に対するポイント発行を普及率の高い交通系ICカードを介して簡単に行えるようにしている。
官民の連携により、ソーシャルキャピタル醸成に向けた取組みが進められている。
書籍等出版物 【 表示 ／ 非表示 】
-
アトラス法学憲法
金井 洋行、齋藤 康輝、大矢 武史、市川 直子、勝浦 信幸（ 担当： 共著 , 範囲： 第35章、第36章、第37章）
文教出版会 2014年05月 （ ISBN:978-4-901728-11-9 ）
記述言語：日本語 著書種別：学術書
主に大学で法学や憲法を入門的に履修しようとする学生のために，共著者が書き下ろしたテキストである。
学生たちにとって最低限の基本的な法知識の習得に必要な内容となっている。
本書は、「法学」と「憲法」の2編構成となっており、
勝浦は、憲法の部分を担当した。
基本的な知識から判例、そして現代的な課題を具体的にわかりやすく解説し、各章ごとに演習問題も用意した。
末尾には重要判例と多くの索引を示し、初学者や自主ゼミ等にも扱いやすい構成となっている。
第35章財政立憲主義では、財政に対する民主的コントロール、租税法律主義、公金支出と公の財産の利用制限、など、基本的な記述のほか地方財政をめぐる現代的な課題等についても触れている。
第36章予算では、予算の意義や予算に関する諸原則、予算の法的性格などについて諸説をわかりやすく解説している。
第37章地方自治では、大日本帝国憲法では保障されていなかった地方自治の性質や地方自治の本旨、住民投票や直接請求のような地方自治を巡る最近のテーマについても記述した。 -
地域発展の経済政策ー日本経済再生へむけてー
渡辺修朗、山本清、末永啓一郎、大森正博、大薗陽子、松倉力也、安田 信之助、松行 輝昌、和田 尚久、橋本 行史、関口 浩、李 錫、勝浦 信幸（ 担当： 共著 , 範囲： 第13章）
創成社 2012年11月 （ ISBN:978-4-7944-3135-6 ）
記述言語：日本語 著書種別：学術書
すでに超高齢社会を迎え、今後さらに世界に例のない速さで高齢化が進む日本においては、これまで公共部門を主に担ってきた行政だけでは住民の公共ニーズに対応できなくなってきている。
高齢者世帯、単身世帯が増加する一方で、いわゆる無縁社会の中にあっては、かつて家族、親戚、地域コミュニティ、行政が担ってきた役割を、誰が、どう、担うのかも大きな課題となっている。
阪神淡路大震災や東日本大震災などでは、地域活動団体やNPOなどの活動が社会にとって不可欠であることを示した。災害時だけでなく、地域活動団体、NPO、いわゆる社会的企業は、地域発展の場面においてもますます重要な役割を果たしていくことが期待される。
このような公共部門の一部を担う主体が生まれ、育つためには何が必要かについて、事例研究を行った。
まず、地域課題とその解決のための地域資源（人材、資金、物資）を可視化し、寄附を含めた多様な参加を促進し、活動情報等を共有化するためのシステムとして、埼玉県鶴ケ島市を中心に導入が始まっている地域協働ポータルサイト「TOWNTIP」について、その導入経過やシステムの詳解、成果、特徴、課題等について分析した。
次に、一般財団法人地域公共人材開発機構が取り組んでいる「地域公共政策士」の資格付与制度の事例紹介、現状と課題等について検証を行った。
それぞれ、一部の地域で始まったばかりであるが、全国に展開されることが期待される。 -
無名戦士たちの行政改革―WHY NOTの風
木村 恭子、澤 昭裕、山口 武美、勝浦 信幸、西村 聡、中村 健一、十枝 真弓、渋谷 典子、林 やす子、堀尾 博樹、竹居 照芳、村尾 信尚（ 担当： 共著 , 範囲： 第３章）
関西学院大学出版会 2007年11月 （ ISBN:978-4862830210 ）
記述言語：日本語 著書種別：学術書
いわゆる現場からの等身大の行政改革について取り組む者たちが、行政改革、公民連携の課題や現状について論じた書籍である。
担当した第３章では、「変わらない役所職員と変わり始めた住民」として行政改革をいくら叫んでも役所意識が変わりにくい構造や地域福祉計画策定過程における具体的な住民の意識の変化について、「地域行政改革は分権型社会の創造」として現金給付から現物給付への転換、多様な主体の誕生と連携について、「住民セクターも含めた地域改革・自治体改革に向けて」として改革を妨げているものは何か、自治体改革を進めるためのカギは何か、などについて論じた。 -
高齢者介護手続マニュアル
加藤 ひとみ、加藤 良重、石田 光広、石原 重雄、鏡 諭、阿部 雅人、石田 友寛、右京 信治、内海 裕一、荻野 亨、小貫 和昭、勝浦 信幸、倉嶋 博、小峰 弘明、竹内 修、田中 潤、増村 規子（ 担当： 共著 , 範囲： 第１章）
新日本法規出版株式会社 2000年07月
記述言語：日本語
本書は、介護保険制度を中心に、高齢者介護に関連する老人福祉制度、老人保健制度、医療保険制度、生活保護制度、障害者福祉制度などについて幅広く解説することを目的としている。そのトップとして、介護保険制度における被保険者の考え方について論じ、介護保険の資格取得、異動、喪失、被保険者証交付などに関する10の事例を掲げ、それぞれに応じた手続などの詳細な解説を行った。
MISC 【 表示 ／ 非表示 】
-
書評『外部評価の機能とその展開－行政監視と政策推進－』岩淵公二著 招待あり
勝浦 信幸
政策法務Facilitator ( 14 ) 2007年09月
担当区分：筆頭著者 記述言語：日本語 掲載種別：書評論文，書評，文献紹介等 出版者・発行元：第一法規
「本書では、行政を主体、住民を客体とする旧来の統治の考え方ではなく、住民など多様な政策アクターによる複合的な地域経営を基本とした統治概念、つまり「ガバナンス」の視点で、あるべき外部評価が論じられている。
そして、「行政監視型外部評価」から「政策推進型外部評価」への転換が提唱される。それはローカルマニフェストの普及による必然でもあるという。
また、岩手県（というより増田寛也知事）の外部評価導入の経緯や思惑も詳細に述べられており、実務上も大いに参考になる。
増田知事は、行政内部の変革のためだけに外部評価を導入したのではない。住民、議会、民間事業者などに広く行動を喚起するインパクトを外部評価、特に「県民参加型外部評価」に期待している。それが行政執行者としてだけでなく地域経営の責任者としての首長の役割でもある。多様な政策アクター、多様な評価主体による「自立した地域経営実現へのアプローチ」が狙いなのである。」といった内容の書評を掲載した。 -
介護のまちづくり特区に見る介護保険の問題点 招待あり
勝浦 信幸
都政新報 2004年01月
担当区分：筆頭著者 記述言語：日本語 掲載種別：記事・総説・解説・論説等（その他） 出版者・発行元：都政新報社
市町村が市民参加によって策定した介護保険事業計画とは無関係に、グループホームなどの介護施設が開設されてしまう問題点を指摘し、介護のまちづくりの設計図というべき事業計画の実効性を図るため、事業計画を策定する保険者の市町村に、グループホームなどの事業者指定の権限を付与すべき旨主張した。なお、東京都などの市と共同で、鶴ヶ島市もこのための特区提案を行った。特区提案そのものは、認められなかったが、その後の法改正により、地域密着型のグループホームの事業者指定権限は、都道府県から保険者である市町村に移された。
-
市町村の現場から：活躍し続ける高齢者たち 招待あり
勝浦 信幸
月刊介護保険 7 ( 79 ) 62 - 62 2002年09月
記述言語：日本語 掲載種別：記事・総説・解説・論説等（その他） 出版者・発行元：株式会社法研
団塊の世代が多くを占める首都圏ベッドタウンではまもなく高齢化が急激に進み、主な財源である個人市民税は激減する。元気な高齢者たちの活躍が期待されるが、そのために重要・必要なことは、知識や経験を活かす場が地域にあるかどうかである。また、単なるサークル活動に終わることなく、コミュニティビジネスにまで発展するためには、どのような支援が有効か、行政の重要課題でもある。
講演・口頭発表等 【 表示 ／ 非表示 】
-
地方公共団体人材育成基本方針にみる「自己啓発」の実相ー自主研究グループへの支援を中心にー
勝浦信幸
日本地方自治研究学会第３8回大会 日本地方自治研究学会
開催年月日： 2021年09月
記述言語：日本語 会議種別：口頭発表（一般）
開催地：横浜国立大学（オンライン）
-
「踊る阿呆に見る阿呆、同じ阿呆なら踊らにゃ損々」は大学 PBL でもいえるのか、 学生と教員のエンゲージメントをアンカンファレンスで考える 150 分。 あなたもこの企画セッションに巻き込まれてみては！？
村松陸雄他
第26回大学教育研究フォーラム 大学教育研究フォーラム実行委員会
開催年月日： 2020年03月
記述言語：日本語 会議種別：シンポジウム・ワークショップ パネル（指名）
開催地：京都大学
ESD:持続可能な開発のための教育（Education for Sustainable Development）の実践にあたっては、「他人との関係性、社会との関係性、自然環境との関係性を認識し、「関わり」、「つながり」を尊重できる個人を育むこと」が必要とされている。（文部科学省HP、2013）地域連携PBLによる踊る学生、唄う学生、走り回る学生の他者との関係性からの変容・成長について、データを示して論じた。
-
SDGsを問い直す/SDGsで問い直す 招待あり 国際会議
勝浦信幸「他」
自治体学会大阪堺大会 自治体学会
開催年月日： 2019年08月
記述言語：日本語 会議種別：シンポジウム・ワークショップ パネル（指名）
開催地：大阪府堺市
SDGsをどのように自分ごと化するか、行政、企業、大学のそれぞれの実践から、発表者それぞれが取り組んでいること、そこからわかることを発表した。
-
まちの未来を協働で考える 招待あり 国際会議
矢島直美，平山雄大，岡本行弘，勝浦信幸
まちの未来を協働で考える・SDGs 一まちの小さな活動から 未来の学びと持続可能な開発・発展研究会、（一社）地域連携プラットフォーム
開催年月日： 2019年08月
記述言語：英語 会議種別：シンポジウム・ワークショップ パネル（指名）
開催地：埼玉県川越市 ウエスタ川越
地域で連携しながらまちづくりに取り組む20代から40代のリーダー3人からそれぞれの取組事例の発表を受けて、若い世代を取り込むこと、そして活動を継続することのポイントを総括した。
-
地域連携PBLによる学生たちの変容 国際会議
勝浦信幸
SDGsとESD・PBL「学びのハブとしての SDGs」研究会 関係性の教育学会、（一社）地域連携プラットフォーム
開催年月日： 2019年05月
記述言語：日本語 会議種別：口頭発表（一般）
開催地：ウエスタ川越
1年生から3年生までの学生が主体的に取り組む地域連携によるゼミ活動によって、学生たちがどのように変容していったのかを12の指標によりレーダーチャート化した。また、その要因について、学生の振り返りシートのキーワードから自己との関係、仲間との関係、他者との関係の３項目に分けて、検証した。
委員歴 【 表示 ／ 非表示 】
-
未来の学びと持続可能な開発・発展研究会 会員
2016年10月 - 現在
団体区分：学協会
-
彩の国NPO・大学コンソーシアム 地域コーディネーター養成講座講師及びファシリテーター
2014年10月
団体区分：学協会
-
坂戸、鶴ヶ島消防組合行政不服審査会 委員
2014年04月 - 現在
団体区分：自治体
-
坂戸、鶴ヶ島下水道組合運営審議会委員 委員
2014年04月 - 現在
団体区分：自治体
-
坂戸、鶴ヶ島衛生組合行政不服審査会 委員
2014年04月 - 現在
団体区分：自治体
社会貢献活動 【 表示 ／ 非表示 】
-
ふじみ野市議会議員研修会
役割：講師
ふじみ野市議会事務局 2020年01月
対象： 行政機関
種別：講演会
-
埼玉県市議会議長会第二区議長会新旧正副議長研修会
役割：講師
埼玉県市議会議長会第二区議長会事務局 2019年08月
対象： 行政機関
種別：講演会
-
筑波大学附属坂戸高等学校特別授業「グローバルライフ」
役割：講師
筑波大学附属坂戸高等学校 2017年06月 - 現在
対象： 高校生
種別：講演会
-
「創業セミナー」 非営利型まちづくり会社地域協働推進機構
2014年12月
講師
-
「地域コーディネーター養成講座」彩の国NPO大学ネットワーク
2014年10月
講師、ファシリテーター
学内活動 【 表示 ／ 非表示 】
-
2014年04月 - 現在 地域連携センター運営委員会委員 (全学委員会)
-
2013年04月 - 2017年03月 広報委員会 (部局内委員会)
-
2013年04月 - 2017年03月 就職支援委員会 (部局内委員会)
-
2013年04月 - 2015年04月 教務委員会 (部局内委員会)