講演・口頭発表等 - 土屋 正臣
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文化観光政策におけるメディエーターの役割
土屋正臣
2024年度日本文化政策学会第18回年次研究大会 2025年03月 日本文化政策学会
開催年月日： 2025年03月
記述言語：日本語 会議種別：口頭発表（一般）
開催地：八戸市美術館
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土屋正臣
第2回文化観光セミナー –ファンと共創する文化観光– 2025年03月 文化庁
開催年月日： 2025年03月
記述言語：日本語 会議種別：口頭発表（基調）
開催地：熊本城ホール
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文化政策としての市民参加型遺跡調査を考える─最近の事例から―
土屋正臣
海洋総合知オンライン・シンポジウム 海洋文化遺産と市民科学 2025年01月 神戸大学海洋文化遺産プロジェクト 総合知手法創出チーム
開催年月日： 2025年01月
記述言語：日本語 会議種別：シンポジウム・ワークショップ パネル（指名）
開催地：オンライン
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土屋正臣
文化観光セミナー 2024 ‐文化観光が目指す未来‐ 2024年08月 文化庁
開催年月日： 2024年08月
記述言語：日本語 会議種別：口頭発表（基調）
開催地：京都文化博物館
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クラウドファンディングを契機とした文化遺産保護を支えるファンコミュニティの可能性
土屋正臣
文化経済学会＜日本＞ 2024研究大会 2024年07月 文化経済学会＜日本＞
開催年月日： 2024年07月
記述言語：日本語 会議種別：口頭発表（一般）
開催地：愛知芸術文化センター
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文化政策の専門性とは何か ～学芸員制度を考える～
土屋正臣、小林真理、佐々木秀彦、井上卓己
日本文化政策学会第16回年次研究大会 2023年03月 日本文化政策学会
開催年月日： 2023年03月
記述言語：日本語 会議種別：シンポジウム・ワークショップ パネル（指名）
開催地：芸術文化観光専門職大学
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国土開発の系譜上における文化開発の位置に関する試論 国際会議
土屋正臣
日本文化政策学会第15回年次研究大会
開催年月日： 2022年03月
記述言語：日本語 会議種別：口頭発表（一般）
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文化のエコシステムー文化政策における法の在り方を考える― 国際会議
小林真理，小島立，土屋正臣，中村美帆
日本文化政策学会第15回年次研究大会
開催年月日： 2022年03月
記述言語：日本語 会議種別：シンポジウム・ワークショップ パネル（公募）
比較的最近整備された文化関連法が多いこともあってか、文化政策においては公共政策であるにもかかわらず、法律から政策を見ることが意外と疎かにされている面が否定できない。しかし本来であれば、行政職員にとっては、法律から政策をみることは基本のはずである。
戦後日本は新しく日本国憲法を発布して以降、健康で「文化的」な生活を営む権利を保障しようとしたり(日本国憲法 25 条)、民主的で文化的な国家をさらに発展させる(教育基本法前文)方向性を目指したり、世界文化の発展に貢献する(文化財保護法 1 条)ことを目標としてきた。とはいえ実のところ、文化が発展した姿やイメージ、またそれに至る過程がどのようなものなのかは曖昧である。
文化が発展した社会とは、どのようなものか。企画者は共著で『法から学ぶ文化政策』（有斐閣、2021年）を出版するにあたり、文化政策を総合的に見る視点から、文化の発展に至るプロセスをエコシステムとしてとらえ、文化のエコシステムに文化関係の法律がどのように関与しているかをマッピングすることを試みた。その結果、既存の文化関連の実定法が文化政策の課題に対応できている部分と、対応できていない部分が可視化され、文化が発展した社会の実現に向けて必要な政策領域を俯瞰的に捉える視点が得られつつある。
本フォーラムでは、共著の出版の過程で得られた文化のエコシステムという視点について、個々の実定法に着目したアプローチを各企画者（共著者）が報告し、文化のエコシステムという視点の可能性と課題（エコシステムという図式化の難しさ）を会場と共有することで、更に議論を深めることを目的とする。 -
開発という切り口から文化を考える
土屋正臣
文化開発研究会 日本文化政策学会
開催年月日： 2021年07月
記述言語：日本語 会議種別：口頭発表（基調）
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The Place of Cultural Properties Protection in Cultural Administration in Japan in the 1970s and 80s 国際会議
Masaomi Tsuchiya
ICCPR2020
開催年月日： 2021年03月
記述言語：英語 会議種別：口頭発表（一般）
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1970・80年代の文化行政における文化財保護の行方―埼玉県を事例として― 国際会議
土屋正臣
文化経済学会<日本＞2020年度研究大会
開催年月日： 2020年06月
記述言語：日本語 会議種別：口頭発表（一般）
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1970・80年代の⽂化⾏政に対する⽂化財保護⾏政の⽴ち位置に関する試論 −埼⽟県を事例 として− 国際会議
土屋正臣
日本文化政策学会第13回研究大会
開催年月日： 2019年12月
記述言語：日本語 会議種別：口頭発表（一般）
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縄文文化を用いた観光とまちづくり
土屋正臣
文化経済学会＜日本＞サマーセミナー
開催年月日： 2019年09月
記述言語：日本語 会議種別：口頭発表（基調）
「縄文プロジェクト」を基軸とした茅野市内のミュージアム群の活動を通じて、縄文文化に基づいたまちづくりの可能性とその将来的な問題点について発表、討論を行った。また、併せて、尖石縄文考古館ならびに茅野市民館の2館においてエクスカーションを実施した。
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文化政策における文化財保護行政の位置：70年代以降の埼玉県文化行政の分析
土屋正臣
現代政策研究会 城西大学現代政策学部
開催年月日： 2019年06月
記述言語：日本語 会議種別：口頭発表（一般）
開催地：城西大学
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地方自治体における文化資源の登場は何を意味するのか―東京都新宿区を事例として－
土屋正臣
文化資源学会第35回研究会 文化資源学会
開催年月日： 2019年03月
記述言語：日本語 会議種別：口頭発表（一般）
開催地：東京大学
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高度成長の時代における文化財保護運動の現在的意義―文全協の分析を中心として
土屋正臣
日本文化政策学会第12回年次研究大会 日本文化政策学会
開催年月日： 2018年11月
記述言語：日本語 会議種別：口頭発表（一般）
開催地：九州大学
本発表は、高度成長期における遺跡消失に対する抵抗運動としての文化財保護運動の広がりとその後の低迷期を概観し、草の根型の文化財保護運動が現在の地域社会や法制度に与えた意義を明らかにする。改正文化財保護法が保存から活用へと軸足の移動をより鮮明化した今日にあって、地域や生活の視点から文化財を保護することの意味を問うことは、人々の暮らしに根差し、それを豊かにするための文化財保護の行く末を考え、地に足の着いた「活用」のかたちを模索する一助となるはずである。
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“分け与える”から“ともに学ぶ”へ －埋蔵文化財行政における専門家の役割を中心として－
土屋正臣
日本文化政策学会第10回年次研究大会 日本文化政策学会
開催年月日： 2017年03月
記述言語：日本語 会議種別：口頭発表（一般）
開催地：静岡文化芸術大学
松下圭一『社会教育の終焉』論以降、文化政策における専門性を持った行政職員の役割を最小限にとどめる方向で議論が展開されてきた。市民を一方的に「オシエソダテル」行政職員の存在は、文化政策の発展を阻害する要因ではある。しかし、実際の文化政策の領域で求められる専門家の役割とは、単に知識や技術を非専門家である市民に分け与えるだけなのか。
そこで本稿では、文化政策の中でも埋蔵文化財行政に焦点を当てて論を展開する。検証方法としては第一に、社会開発で用いられる参加型農村調査法における専門家の役割を論じ、第二に市民参加型発掘調査である野尻湖発掘での専門家を分析する。その上で、埋蔵文化財行政さらには文化政策における専門家の役割を考える。
特に近年、埋蔵文化財調査士の資格課程設置が議論され、埋蔵文化財行政に関わる専門性の担保が急務となっている。こうした中で、その専門性の在り方を問うことは、文化財保護を行政施策として改めて位置づけるための一助ともなり得る。 -
文化財保護運動と地域開発史の一試論－三千塚古墳発掘調査を中心に
土屋正臣
文化資源学会第30回研究会 文化資源学会
開催年月日： 2016年10月
記述言語：日本語 会議種別：口頭発表（一般）
開催地：東京大学
1960・70年代の市民参加型発掘調査がなぜ衰退し、今日までほとんど継続されなかったのかという点を明らかにしていく。これにより、今日の地域社会と発掘調査、埋蔵文化財行政の在り方の本質的な課題を浮き彫りにすることができると考えた。東松山市を中心とする埼玉県内の文化財保護をめぐる議論を事例として、この問題を検証した。
その結果、保存運動は開発者による「上から」の圧力だけでなく、物質的豊かさを求める人々の「下から」の要求に沿わざるを得なかったことから、変質していったことを明らかにした。その変質とは、保存運動が単に遺跡の保存だけでなく、都市整備総体の中に遺跡を活かす試みを行っていたことにあった。このことから、本事例がまちづくり総体として遺跡を活かす議論を展開する上で重要な示唆を持つものと結論付けた。 -
埋蔵文化財行政の社会教育的意義－野尻湖発掘を事例として－
土屋正臣
日本文化政策学会第9回年次研究大会 日本文化政策学会
開催年月日： 2015年03月
記述言語：日本語 会議種別：口頭発表（一般）
開催地：高崎経済大学
今日の埋蔵文化財行政が土木行政化している現状を指摘した上で、発掘調査という行為が人々の学びや学術的な知見を生み出す場であり、かつ遺跡地の文化を育む機能を持つことを指摘し、埋蔵文化財行政の社会教育的可能性を明らかにした。さらに、そこにおける専門家の役割は、過小評価されるべきではなく、むしろ非研究者が学術研究に関わる上で、共に学ぶファシリテーター等の多様な役割を積極的に担う必要性を発見した。
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戦後フィールドワークにおけるアカデミズムと在野－野尻湖発掘参加者の多様化を中心として－
土屋正臣
日本文化政策学会第7回年次研究大会 日本文化政策学会
開催年月日： 2013年11月
記述言語：日本語 会議種別：口頭発表（一般）
開催地：青山学院短期大学
市民は文化財保護行政や埋蔵文化財行政の主体になり得るのか。野尻湖発掘における非職業的研究者の関与を中心に、市民が能動的かつ主体的に調査・研究に関わることの意味を問い直した。結果的に調査・研究の主体者として市民を組み込むことは、研究者への道だけでない、人々の多様なライフコースを生み出すことが可能であることが明らかになった。その上で、従来の埋蔵文化財行政における啓蒙普及型のフィールドワークの見直しを提言した。