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所属 |
経営学部 マネジメント総合学科 |
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外部リンク |
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出身大学院 【 表示 ／ 非表示 】
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中央大学大学院 総合政策研究科 総合政策専攻 総合政策研究科 総合政策専攻 博士課程 修了
2006年04月 - 2012年03月
国名：日本国
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多摩大学大学院 経営情報学研究科 修士課程（ＭＢＡコース） 経営情報学研究科 修士課程 修了
2004年04月 - 2006年03月
国名：日本国
所属学協会 【 表示 ／ 非表示 】
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日本経営学会（日本学術会議協力学術研究団体）
2016年03月 - 現在
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環境経営学会（日本学術会議協力学術研究団体）
2013年02月 - 現在
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国際戦略経営研究学会（日本学術会議協力学術研究団体）
2008年01月 - 現在
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環境経済・政策学会（日本学術会議協力学術研究団体）
2007年08月 - 現在
取得資格 【 表示 ／ 非表示 】
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キャリアコンサルタント（国家資格）
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ビジネス実務法務検定
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ＪＡＢ ＩＳＯ１４００１ 環境審査員
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中央職業能力開発協会 ビジネス・キャリア・ユニット中級 経営戦略中核理論
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初級システムアドミニストレータ
論文 【 表示 ／ 非表示 】
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脱炭素社会における日本企業の全社戦略の研究 －風力発電事業における海外企業との組織比較の観点から
志田 崇
日本環境学会第49回研究発表会予稿集 3 - 4 2023年06月
担当区分：筆頭著者
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FIDO2 サーバーによるなりすまし防止効果の研究 －出席不良者と退学率相関関係の視点にて 査読あり
杉本 理 , 志田 崇 , 仰木裕嗣
電子情報通信学会論文誌 105 ( 12 ) 168 - 174 2022年12月
担当区分：第二著者 記述言語：日本語 掲載種別：研究論文（学術雑誌）
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脱炭素社会における日本企業の全社戦略の研究 －風力発電事業における海外企業との組織比較の観点から
志田 崇
日本経営学会 第96回大会予稿集 157 - 160 2022年09月
担当区分：筆頭著者 記述言語：日本語 掲載種別：研究論文（研究会，シンポジウム資料等）
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東日本大震災から10年での電力業界変化の考察-3E（環境適合・経済効率性・安定供給）+S(安全性）の視点から 査読あり
志田 崇
城西大学経営紀要 ( 18 ) 1 - 17 2022年03月
担当区分：筆頭著者 記述言語：日本語 掲載種別：研究論文（大学，研究機関等紀要） 出版者・発行元：城西大学 経営学部
2011年3月11日に発生した東日本大震災より今年で10年が経過した。震災影響により発生した福島原子力発電所事故は甚大な被害を発生させ，廃炉対応や想定外の地震の大きさや津波の高さに対する対策など，その対応は現在も続いている。一方，世界においては環境という視点で2015年12月に温室効果ガス排出削減等の為，新たな国際的枠組みとしてフランスのパリにて開催された気候変動枠組条約第21回締約国会議（COP21）で「パリ協定」が採択され，現在先進国・途上国全ての締約国がＣＯ２などの温室効果ガス削減に取り組んでおり，2021年11月に開催されたCOP26において世界共通の長期目標として産業革命前からの気温上昇を1.5℃目標とすることが文書へも明記された。
こうした中，電力業界では様々に構造変革に向けた取り組みがこの10年で進められてきたが，本論文ではこの電力業界の業界変化を先行研究レビューの知見，同じライフライン事業である水道事業の事例なども踏まえながら分析を行い, 3E(自給率・経済効率性・環境適合）+S(安全性）の視点から考察した。 -
FIDO2 サーバーによるなりすまし防止効果の研究 －退学者防止効果の視点にて
杉本 理 , 志田 崇 , 仰木裕嗣
情報処理学会第84回（2022年）全国大会 講演論文集（３） 5 - 6 2022年03月
担当区分：第二著者 記述言語：日本語 掲載種別：研究論文（研究会，シンポジウム資料等） 出版者・発行元：情報処理学会
オンライン授業やハイブリッド授業における受講者のな
りすまし、すなわち代理出席は大人数授業であれば避ける
すべがない。本研究では FIDO2 標準を使うことで生体情報
による個人認証を行いながらかつ大学が生体情報を収集せ
ず、サイバー攻撃に対しても耐性のある、安心安全な出席
管理システムを提案する。また、なりすましを防止するこ
とが学生の出席を促し、退学者防止につながるという仮説
をデータから実証を試みる。
MISC 【 表示 ／ 非表示 】
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脱炭素社会における発電設備製造業のプロアクティブな経営戦略の研究 ―風力発電のリーダー企業であるヴェスタス社を事例として 査読あり
志田 崇
サステイナブル マネジメント 21 14 - 25 2022年04月
担当区分：筆頭著者 記述言語：日本語 掲載種別：速報，短報，研究ノート等（学術雑誌） 出版者・発行元：環境経営学会
2021年で東日本大震災から10年が経過し、日本においては震災影響を踏まえ、電力業界では様々に構造変革に向けた取り組みが進められてきた。一方、世界においては環境という視点で2015年12月に温室効果ガス排出削減等の為、新たな国際的枠組みとしてフランスのパリにて開催された気候変動枠組条約第21回締約国会議（COP21）で「パリ協定」が採択された。
これにより、世界共通の長期目標として産業革命前からの気温上昇を2.0度より十分に下回り1.5度までに制限する努力を継続することを目標に、現在先進国・途上国全ての締約国がＣＯ２などの温室効果ガス削減に取り組んでいる。そうした中、日本においては2021年4月22日の気候変動サミットで2030年度の温室効果ガス削減目標を2013年度比で46％削減にまで引き上げることを表明した 。
現時点における日本での温室効果ガス削減状況を見てみると、環境省より公表された2019年度速報値 によると温室効果ガス合計として12億1300万トンと2013年度（14億1,000万トン）と比べると約▲14%と削減されているが、公約を達成するには更に30%以上の温室効果ガス削減が必要となってくる。
日本全体として「脱炭素化社会」を目指している中、日本全体における温室効果ガス（ＣＯ２）排出量の内、約3割の大きな割合を占めている電力業界の取り組みは重要なものとなっている。また、世界での再生可能エネルギーにおける発電量では、従来よりのエネルギー源であった水力を除くと、風力が49%と約半分を占め、海上での発電方式である洋上風力発電のポテンシャルも注目されており、世界の広大な海を発電所に変えることができるため、風力発電は今後再生可能エネルギーの中で最も伸びる分野として注目されている。
こうした中、規制等が出てからの企業行動ではなく、プロアクティブな視点の経営戦略として他企業に先んじて先行投資・開発を行っていくリーダー企業の先発優位性が脱炭素化社会に向け、業界全体の構造変化が起きている中、有効性が増していることを仮説とし、事例として、風力発電機器メーカーのリーディングカンパニーであるヴェスタス社をあげ、仮説検証を行った。 -
持続的成長社会にむけて
志田 崇
環境ネットワーク埼玉通信 E・N・S通信 ( 32 ) 1 - 1 2022年03月
記述言語：日本語 出版者・発行元：埼玉県地球温暖化防止活動推進センター/環境ネットワーク埼玉
講演・口頭発表等 【 表示 ／ 非表示 】
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脱炭素社会における電力業界のバリュー・ネットワーク変化の研究 －風力発電事業の日本と海外企業比較を事例として
志田 崇
日本環境学会 第49回研究発表会 2023年06月 日本環境学会
開催年月日： 2023年06月
記述言語：日本語 会議種別：口頭発表（一般）
開催地：静岡文化芸術大学 国名：日本国
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脱炭素社会における日本企業の全社戦略の研究 －風力発電事業における海外企業との組織比較の観点から
志田 崇
日本経営学会 第96回全国大会 2022年09月 日本経営学会
開催年月日： 2022年09月
記述言語：日本語 会議種別：口頭発表（一般）
国名：日本国
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脱炭素社会における電力業界のプロアクティブな経営戦略の研究 ―風力発電でのリーダー企業の先発優位性を事例として
志田 崇
環境経営学会（日本学術会議協力学術研究団体）2021年度研究報告大会
開催年月日： 2021年05月
記述言語：日本語 会議種別：口頭発表（一般）
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日本におけるＥＰＲ政策効果可能性の検討－コレクティブ・インパクトの視点から
志田 崇
環境経営学会（日本学術会議協力学術研究団体）2020年度秋季研究報告大会
開催年月日： 2020年11月
記述言語：日本語 会議種別：口頭発表（一般）
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アジアにおける脱炭素社会実現に向けた協同政策の考察－ネットワーク理論からみたドイツ電力業界の取り組みを事例として
志田 崇
環境経済・政策学会（日本学術会議協力学術研究団体）2020年度研究報告大会
開催年月日： 2020年09月
記述言語：日本語 会議種別：口頭発表（一般）
受賞 【 表示 ／ 非表示 】
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彩の国埼玉環境大賞・奨励賞
2024年02月 埼玉県
志田ゼミナール
受賞国：日本国
坂戸市と連携し、全国でリチウムイオン電池を原因とする火災が発生する中、市から発火事故の映像や廃棄物の分別一覧表などの提供を受けて、分別の啓蒙動画を学生が作成。動画は、市の公式HP・YouTubeに掲載され、住民の環境意識の向上に貢献。
また、洗剤や石鹸の活用など環境学習講座の支援も行う。社会課題に対し、学生たち若者のアイデアを活かす、次世代の人材育成にもつながる取組して表彰される。
その他競争的資金獲得実績 【 表示 ／ 非表示 】
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ＦＩＤＯ標準を利用したパスワードレス認証環境による機密性、可容性の高いデジタルクラスルームの運用実験
2021年03月
文部科学省 令和２年度私立大学等研究設備整備費等補助金
杉本 理、栗田 るみ子
資金種別：競争的資金
大学キャンパス内におけるコンピュータ利用環境では個々のリテラシーに大きな差があり、パスワードの変更や強化などに積極的でない学生や教職員のアカウントは「なりすまし」や「フィッシング」被害の対象になりやすい。一旦アカウントが乗っ取られると大学内のコンピュータが踏み台となってDDoS攻撃を仕掛ける加害者になったり、個人情報の漏洩が発生する可能性が高い。世界標準であるFIDOを利用し、パスワードレスの環境を整備することでセキュリティのレベルが一気に上がり、「なりすまし」や「フィッシング」被害も防ぐことができる。また、FIDOカードキーを入退室記録に使うことで教員の負担となっていた出欠管理などが大幅に軽減され、デジタルクラスルームとして本来の教育そのものに注力することができるようになる。
コロナ禍によるオンライン授業は学生だけでなく教員のコンピュータ・リテラシーの向上に貢献しているが、一方でネットの向こう側にいる学生の参加状況が把握しにくいというデメリットもある。FIDO認証キーによるデジタルクラスルームの実証実験を行うことはNew Normalにおける大学教育への参加意義を高めると同時にあらたなセキュリティ標準の提唱につながるだることで、教育の質を上げることにもなり、非常に価値のある実験となると考えられる。
共同研究実施実績 【 表示 ／ 非表示 】
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FIDO標準を利用したパスワードレス認証環境による機密性、 可用性の高いデジタルクラスルームの運用実験
2020年04月 - 2021年03月
学内共同研究
杉本 理、栗田 るみ子
大学キャンパス内におけるコンピュータ利用環境では個々のリテラシーに大きな差があり、パスワードの変更や強化などに積極的でない学生や教職員のアカウントは「なりすまし」や「フィッシング」被害の対象になりやすい。個人情報漏洩防止の為、世界標準であるFIDO（Fast Identity Online）を利用し、パスワードレスの環境を整備することで「なりすまし」や「フィッシング」被害防止を実現することは、重要な意義がある。
こうした中、今まで日本の大学では導入されたことがない、オープンソースである世界標準のFIDOの実証実験を行った。